会長・理事長挨拶

会長 古川 貞二郎


昨今の医療の発展により、日本の小児がん治癒率は80%近くに上り、多くの小児がん経験者が、現在の日本の社会を支える大切な一員として活躍しております。

本機構は、日本および未だ治癒率が30%にも満たない発展途上国等の小児がん患者、小児がん経験者およびそのご家族が安心して充実した生活を送ることのできる社会の実現を目指すものです。国内外を問わず、この仕組みが実現するよう関係機関の支援を広く行なって参りますので、皆さまの暖かいご理解とご支援をお願い申し上げます。

理事長 中川原 章


経済産業省実証事業「小児がん長期ケア事業」を継続するため、理事長古川貞二郎を中心に、2013年9月20日本機構を設立しました。以来、主に小児がん拠点病院中央機関である国立成育医療研究センターの小児がん長期フォローアップへの取り組み支援を行い、さらに、日本小児血液・がん学会(JSPHO)、日本小児がん治療研究グルー(JCCG)、公益財団法人 がんの子どもを守る会(CCAJ)やとも連携し、永続的な小児がん長期フォローアップの仕組みの確立を支援する活動を行なって参りました。

そのような中、2018年8月、世界保健機関(WHO)が、がんの中で初めて小児がんを地球規模で解決すべき重要な課題として取り上げると宣言し、2018年11月に京都市で開催された第50回国際小児がん学会では「2030年までに、世界の小児がんの治癒率を60%以上に上げる。」と宣言されました。この背景には、同じ時に同じ地球に生まれたにも関わらず、たまたま低所得国に生まれて小児がんに罹った場合には助からない(治癒率:10〜30%)のに、高所得国に生まれた場合には80%以上の確率で助かるという不平等の存在があります。

このWHO宣言を受け、本機構は、プロジェクトの成果をアジアへ発展させ、さらに、アジアでのWHO宣言を実現するために、世界、特にアジアの小児がんの課題に取り組む関連する組織(アジア小児がん治療研究グループ等)が円滑に連携し、機能していくための支援を行なって参ります。

このような趣旨のもと、2019年9月より、本機構の会長に古川貞二郎、理事長に中川原章が就任し、この重要な課題に取り組んでいくことと致しました。

本機構は、日本および最も多くの発展途上国を抱えるアジアの小児がん患者、経験者、そのご家族のために、精一杯頑張りますので、温かいご支援をいただきます様、切にお願い申し上げます。